不動産投資の狭小アパートとは？運用するメリット・デメリットを解説

東京や大阪といった都市部を中心に「狭小アパート」の人気が高まっています。
不動産投資でも狭小アパートの購入ができますが、狭小アパートを運用するメリット・デメリットには何があるのでしょうか。
今回は、そもそも狭小アパートとは何なのかといった定義も含めて解説します。

不動産投資でも注目される狭小アパートとは

そもそも狭小アパートとは、一般的な間取りと比べて狭い物件のことです。
1部屋の広さは10㎡程度で、畳数に換算すると4畳～4畳半くらいになります。
人が暮らすには狭すぎるようにも感じますが、主に東京や大阪といった都市部で注目されています。
「広さよりも利便性を優先したい」「ミニマムな暮らしがしたい」といった希望を持つ方が多いことが人気の理由です。

不動産投資で狭小アパートを購入するメリット

不動産投資で狭小アパートを購入・運用するメリットは、まず坪単価・平米単価が高いことです。
部屋が狭いぶん家賃設定は安くなりますが、その代わり1区切りあたりの利益を示す単価が良く、収益性が高くなります。
また、土地の形が悪い「不整形地」や、小さな土地にアパートを建てられることもメリットです。
こうした土地は安く購入しやすいため、不動産投資の初期コストを抑えやすいことも魅力的でしょう。
結果として10室以上のアパートを建築しやすくなり、個人事業主として認められることで青色申告も可能になります。

不動産投資で狭小アパートを購入するデメリット

不動産投資で狭小アパートを購入・運用するデメリットは、入居者の入れ替わりが激しくなりがちなことです。
狭小アパートの住人には若い世代の割合が高く、転職や年収アップ、結婚など環境の変化によって退去する方が多くいます。
また、得られる家賃が安いことに対して、リフォームや修繕にかかる費用が高くなりがちなこともデメリットです。
家賃が安い物件には、属性が悪い方が入居するケースもあります。
設備が破壊されたり、喫煙が原因で壁が汚れたりすることにより、修繕費がかさんで赤字になるかもしれません。

まとめ

狭小アパートとは、1部屋あたりの広さが10㎡程度の物件のことで、都市部の若年層を中心に人気があります。
収益性が高くなりやすいこと、不整形地にもアパートを建てられることなどが不動産投資で狭小アパートを運営するメリットです。
ただし家賃設定が低くなりがちなことや、リフォーム代がかさみやすくなることはデメリットです。
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